フランスベッドまるわかり │ フランスベッドホールディングス株式会社

フランスベッドとは？

フランスベッドグループは、
介護・福祉用具やサービスの提供、
家具・インテリア商品の提供を通じて、
多様化するニーズに対応した
健康的で快適な眠りと、
やすらぎの生活環境を提案します

メディカルサービス事業

「やさしさのある暮らし」の実現

1983年に日本で初めて療養ベッドのレンタルサービスをスタートさせ、現在は福祉用具のレンタルを主な事業としています。

今後も在宅、施設における介護、医療サービスをトータルにサポートしてまいります。
インテリア健康事業

「豊かさのある暮らし」の実現

創業以来、追求してきた快適な睡眠のための研究を活かしたベッド・寝装品の開発にはじまり、家具・インテリアから健康機器まで多彩で価値ある商品づくりに取り組んでいます。

今後も主に一般家庭向けベッドの製造を中心に、今までにない製品・サービスを提供してまいります。

企業情報

フランスベッドの歩み

1949 双葉製作所創立

スクーター用シートから三輪や四輪などの車両シートを製造

: 1955
日本の狭い住宅事情に合わせ、「昼はソファ、夜はベッド」として使える分割ベッドを開発

: 1961
フランスベッド株式会社（商号変更）

1963
東京証券取引所・大阪証券取引所二部上場

1966
東京証券取引所・大阪証券取引所一部上場

: 1983
療養ベッドのレンタル事業の開始

: 2000
介護保険制度の開始

: 2004
フランスベッドホールディングス株式会社設立

: 2017
自動寝返り支援ベッド
の販売
自動的に体位変換が
でき、介護負担を軽減

: 2020
マルチポジションベッド
の販売
ベッドがイスになり
さらに立ち上がりまで
サポート

: 2021
MORELIY® (モアリー)の開発
リサイクルしやすく、
環境に優しい
環境配慮型マットレス
解体システム

: 2025
健康経営優良法人に初認定

創造と革新により、
「豊かさとやさしさ」のある暮らし
の実現に貢献する
ヒューマンカンパニーを目指します。

会社沿革

数字で見るフランスベッド

2026年3月期連結業績

売上高

61,769
百万円

営業利益

4,335
百万円

セグメント別売り上げ

メディカルサービス事業

41,830百万円

前年同期比

3.2％

インテリア健康事業

19,380百万円

前年同期比

0.5％

その他事業

557百万円

前年同期比

2.4％

連結正社員数

1,834名

男性
1,353名
女性
481名

創業

2004年
資本金

30億円
営業所数

160営業所
展示場

38拠点
管理職における女性比率

2026年
3月31日現在

8.6%

2030年度
目標

15%以上
男性の育児休業取得率

2026年
3月31日現在

50.0%

2030年度
目標

50%以上

業績・財務情報 ESGデータ集

これからのフランスベッド

グループが目指す姿

当社グループは、事業を通じて人々の暮らしに役立つ製品やサービスを提供し、
新たな価値の創造に挑戦し続けることで、
社会から100年を超えて存続を期待される企業であると共に、
サステナビリティを重視した経営に努めることで、社会的な価値もあわせて創造する、
「社会の役に立ち、社会に貢献する」
企業を目指してまいります。

価値創造プロセス

事業を通して環境や社会的課題を解決し、
社会的価値もあわせて創造

6つの資本 INPUTS

事業活動 BUSINESS ACTIVITIES

製品サービス OUTPUT

価値創造 OUTCOME

高齢化社会と暮らしの変化に
対応する商品・サービスの展開

メディカルサービス事業
医療・介護や配送の人手不足、
在宅介護の増加に対応
- 在宅介護を支える
  ベッド・福祉用具のレンタル拡大
- 医療・介護現場の負担を
  軽減する商品の提供
- 安定したサービスを支える
  配送・整備体制の強化
インテリア健康事業
環境配慮や品質志向の
高まりに対応
- 高品質・高機能マットレスの展開
- 環境配慮型商品の開発・拡充
- ホテル・施設向け需要への
  対応拡大

価値創造プロセスPDF

中期経営計画

【重要なお知らせ】

2025年5月15日に公表した「中期経営計画（2025年3月期～2027年3月期）」については、事業環境の変化を踏まえ、2026年2月6日付で業績目標を取り下げております。
2027年3月期の連結業績については、単年度の見通しとして2026年3月27日付で業績予想を公表しております。
なお、中期経営計画における数値目標は現時点では有効なものではありませんが、収益性改善を軸とした経営方針および重点施策の方向性に変更はありません。

伸び行く高齢者市場での更なる成長を目指し、
引き続き経営資源をシルバービジネスに
重点投入することで
事業を深化させるとともに、
持続可能な社会の実現に向けた
サステナブルな経営を通じて、
企業価値の創出に取り組んでまいります。

経営理念

創造と革新により、
「豊かさとやさしさ」のある
暮らしの実現に貢献する
ヒューマンカンパニーを目指します。

目指す姿
当社グループは、事業を通じて人々の暮らしに役立つ製品やサービスを提供し、新たな価値の創造に挑戦し続けることで、社会から100年を超えて存続を期待される企業であると共に、サステナビリティを重視した経営に努めることで、社会的な価値もあわせて創造する、「社会の役に立ち、社会に貢献する」企業を目指してまいります。 テキスト追加※2/4送付予定修正内容が決まり次第、開示します

事業戦略
数値目標

（百万円）	2024年3月期実績	2025年3月期実績	2027年3月期計画	増減率 2025年3月期実績比
売上高	59,151	60,561	65,000	2.3%
営業利益	4,587	4,696	5,420	2.3%
経常利益	4,657	4,686	5,400	0.6%
当期純利益	3,134	2,946	3,460	▲5.9%
ROE	8.2%	7.4%	8.5%	▲0.8%

事業ポートフォリオマネジメントの実践
環境・社会・ガバナンスを意識した
サステナビリティ経営の推進

経営基盤
の強化

中長期的価値向上に影響を与えうる重要課題(マテリアリティ)

① 資源の有効的な利用
② CO2排出削減とエネルギー転換
③ より安心で安全且つ高付加価値な製品とサービスの提供
④ 人材の育成
⑤ ダイバーシティおよびワークライフバランスの推進
⑥ 事業を支える基盤

事業を支える基盤

① ガバナンス
② コンプライアンス
③ 健全な財務

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