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今回の結果を事業別に振り返ると「メディカルサービス事業」の福祉用具レンタルについては、首都圏のメンテナンスセンターの新設やM&Aなどが奏功し、事業規模の拡大を果たすことができました。また、この3年間で営業員やメンテナンス人員を採用し、競争力の強化も図ってまいりました。

商品についてはパーツを軽量化することにより、一人でも納品と組み立てが可能な在宅用の介護ベッド「RaKuDa（らくだ）」をリリース。これは福祉用具のレンタル事業者向けで、まだ拡大余地のあるB to B市場強化への足がかりとなる商品です。その他にもいすやバックレストなどが8分割できる「座いす型リフトアップチェア」や、寝心地を追求しながらも側地をはずして丸洗いができ、メンテナンス性にも優れた「サイクリンマットレス」などを展開。今後も卸販売やレンタル卸取引の拡大を目指せるB to B向け商品のラインナップ拡充を推進してまいります。

「インテリア健康事業」では、付加価値の高い「中・高級ゾーン」へのシフトや、適切なタイミングでの価格改定が奏功し、掲げた利益水準を上回ることができました。商品については、ここ数年で一般家庭においても電動ベッドを選択いただく方が増え、電動ベッドシリーズの販売が好調に推移しております。そこで、廃材素材を利用したベッドフレームと解体可能でリサイクルの促進につながるマットレスに、スマートフォンと家電を連携するI o T対応のリクライニング電動ベッドユニットを組み合わせた「エココンフォート電動ベッド」を開発。エシカルなライフスタイルに調和しながら快適さも兼ね備えた商品となっており、時代のニーズに合わせた商品開発を推進しています。また、近年家具店が減少する中で、戦略商品や付加価値の高い商品をお客様に訴求できるショールームの全国展開を推進。2023年度時点で、36拠点設置することができました。付加価値の高い商品を揃え、売上につなげる環境の整備を行うなど、さらなる事業拡大に向けて各事業部門の土台作りが行えた3年間であったと考えています。